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時間計算:時刻の差と勤務時間

時刻の差、時間の足し算と引き算。

計算の種類

時間の差

8時間30分

分に直すと
–
小数の時間
–
日またぎ
–
–

24時間の帯

色のついた部分が計算した時間です。日をまたぐと次の段に続きます。薄い灰色は午後10時から午前5時の深夜帯です。

勤務時間の結果は計算の目安です。会社の就業規則や端数処理の方法は反映していません。

時間計算は、2つの時刻の差、時刻に時間を足し引きした結果、休憩を引いた勤務時間を求める計算ツールです。 「8時間30分」のような表記と、給与計算などで使う「8.5時間」のような小数の時間を同時に表示します。

時間の差の求め方

終了時刻から開始時刻を引きます。分どうしで引けないときは、時間から1借りて60分を足します。 終了が開始より前の時刻なら、日をまたいでいるので、終了に24時間(1440分)を足してから引きます。

計算例
開始 → 終了計算時間
9:30 → 18:15 18:15 − 9:30 8時間45分
8:50 → 12:10 12:10 − 8:50 3時間20分
22:00 → 6:00 24時間 − 22:00 + 6:00 8時間
9:00 → 9:00 差なし 0分

開始と終了が同じ時刻のときは、0分として計算します。24時間にしたい場合は、終了を「24:00」と入れてください。

時刻の足し算・引き算

「9:30に2時間45分足すと何時か」のように、時刻に時間を足し引きするときは、時と分を別々に計算します。

  1. 分を足す:30分 + 45分 = 75分。60分を超えたら1時間繰り上げて15分にします。
  2. 時を足す:9時 + 2時間 + 繰り上げの1時間 = 12時。
  3. 結果:12:15。24時を超えたら「翌日」、0時を下回ったら「前日」の時刻になります。

上のツールの「足す・引く」では、入れた値を時刻としても、時間(合計)としても読み替えて表示します。たとえば「22:00に3時間足す」は、時刻としては翌日の1:00、時間としては25時間です。

勤務時間と休憩のルール

実働時間は、出勤から退勤までの時間(拘束時間)から休憩時間を引いて求めます。労働基準法第34条は、労働時間が6時間を超えるときは45分以上、8時間を超えるときは1時間以上の休憩を、労働時間の途中に与えるよう定めています。 「勤務時間」の計算では、引いたあとの実働に対して、必要な休憩が足りているかも表示します。

休憩と労働時間の決まり(労働基準法)
項目内容条文
1日の労働時間の上限 休憩を除き8時間 第32条
1週間の労働時間の上限 休憩を除き40時間 第32条
休憩(6時間を超える) 少なくとも45分 第34条
休憩(8時間を超える) 少なくとも1時間 第34条
深夜の時間帯 午後10時から午前5時 第37条

1日8時間や週40時間は「法定労働時間」で、これを超えて働かせるには、労使協定(36協定)の届出などが必要です。 このツールの「8時間を超える分」は法定労働時間を超えた分の目安であり、残業代が出るかどうか、いくら出るかは、会社の規則と法律の両方で決まります。

午後10時から午前5時までの深夜に働いた時間には、割増賃金の支払いが必要になる場合があります(第37条)。 上の24時間の帯では、この時間帯を薄く塗っているので、勤務時間が深夜にかかっているかを見分けられます。

分を小数の時間に直す

給与や工数の計算では、「8時間30分」を「8.5時間」のように小数で扱います。分を60で割れば求められます。

分と小数の時間の換算
分小数の時間
5分 0.08
10分 0.17
15分 0.25
20分 0.33
30分 0.5
40分 0.67
45分 0.75
50分 0.83
55分 0.92

小数第3位以下は四捨五入しています(20分は0.333…時間で、0.33と表示)。

よくある質問

日をまたぐ夜勤の時間は計算できますか。

できます。終了時刻が開始時刻より前なら日をまたいだものとして計算し、「日またぎ」と表示します。夜22:00から朝7:00までなら9時間です。

休憩が長すぎる場合はどうなりますか。

休憩が拘束時間より長いときは、実働を0分として、注意の表示を出します。

15分単位や1分単位の切り捨ては反映されますか。

反映していません。端数処理の方法は会社ごとに違うため、このツールは1分単位で計算します。時給や月給との換算は給与の時給換算(英語)、日数は日数計算、世界各地の時刻の比較は時差変換(英語)で確認できます。

入力した時刻は保存されますか。

計算はお使いのブラウザの中で行い、入力した内容をこのページから送信することはありません。なお、このサイトはページの閲覧数を集計しています。

出典

最終確認日:2026年11月9日。この計算は情報提供のみを目的としており、法律上の助言ではありません。